リニューアルの種類

エレベーターリニューアルは、主に3つの種類があります。このページでは、エレベーターリニューアルの種類ごとの特徴をご紹介します。

3つあるエレベーターリニューアルの種類

エレベーターリニューアルの種類は、全撤去・準撤去・制御の3つに大別できます。それぞれ費用や工事期間、メリット・デメリットが異なります。場合によっては建築確認も必要ですので、違いをしっかり把握しましょう。

全撤去リニューアル工事は、制御盤やかごなどを撤去し、新しいものに交換するエレベーターリニューアルのことです。既存のエレベーターを全て撤去するため、大掛かりな工事になります。他のリニューアルと比べて工事期間が長く、必要な費用も高額です。

工事期間	約120日
エレベーターが使用できない期間	25〜40日
費用	1基あたり1,200〜1,500万円
メリット・デメリット	【メリット】部品や機器を全て新品に交換できる安全性や利便性、機能向上が期待できる現行の法規に対応できる【デメリット】費用が高額エレベーターを使用できない期間が長い
注意点	昇降路はそのまま流用するため、エレベーターの定員や積載荷重が変わる可能性がある
建築確認（※）	必要

※建築確認とは…建築基準法で定められた手続きのこと。エレベーターのリニューアル工事の規模によっては、管轄の行政庁や民間機関の検査を受け、検査済証を受け取る必要があります。

準撤去リニューアル工事は、一部を流用して他は全て新品に交換するリニューアル工事を言います。流用する部分は、各階にある三方枠や敷居などです。制御系はもちろん、かごも新品に交換します。工事期間は全撤去とほぼ同じですが、費用を抑えることができます。

工事期間	約120日
エレベーターが使用できない期間	15〜25日
費用	1基あたり700〜1,000万円
メリット・デメリット	【メリット】全撤去に比べて費用が安い工期を短縮可能現行の法規に対応できる【デメリット】三方枠などを流用するため、他メーカーの変更が困難部品調達に時間を要することもある
注意点	全撤去リニューアル同様に、昇降路はそのまま流用。リニューアル後、現在の定員や積載荷重を確保できない可能性がある
建築確認（※）	ケースによる（必要な場合が多い）

制御リニューアル工事は、巻き上げ機や制御盤、配線など、制御系のみをリニューアルする工事です。かごや三方枠、敷居などは既存のものを流用します。エレベーターリニューアルの中でも工期が短く、コストも抑えることが可能。停電時自動着床装置や地震時管制運転装置なども追加できます。

工事期間	約90日
エレベーターが使用できない期間	3〜15日
費用	1基あたり400〜700万円
メリット・デメリット	【メリット】工事期間が短くて済む工事費用を抑えられる機能を追加することが可能【デメリット】交換しない部品や機器は別途リニューアル計画が必要
注意点	現行の法規に対応できない可能性がある（既存不適格になる）
建築確認（※）	ケースによる（不要な場合が多い）

エレベーターリニューアルは、コストと工事期間を考慮しつつ、種類やメリット・デメリットの違いを把握し、適切なものを選びましょう。適切なリニューアル工事が分からない場合、ぜひ業者に相談することをおすすめします。