リニューアルの種類

エレベーターリニューアルは、主に3つの種類があります。このページでは、エレベーターリニューアルの種類ごとの特徴をご紹介します。

3つあるエレベーターリニューアルの種類

エレベーターリニューアルの種類は、全撤去・準撤去・制御の3つに大別できます。それぞれ費用や工事期間、メリット・デメリットが異なります。場合によっては建築確認も必要ですので、違いをしっかり把握しましょう。

全撤去リニューアル工事

全撤去リニューアル工事は、制御盤やかごなどを撤去し、新しいものに交換するエレベーターリニューアルのことです。既存のエレベーターを全て撤去するため、大掛かりな工事になります。他のリニューアルと比べて工事期間が長く、必要な費用も高額です。

工事期間約120日
エレベーターが
使用できない期間
25〜40日
費用1基あたり1,200〜1,500万円
メリット・デメリット 【メリット】
  • 部品や機器を全て新品に交換できる
  • 安全性や利便性、機能向上が期待できる
  • 現行の法規に対応できる
【デメリット】
  • 費用が高額
  • エレベーターを使用できない期間が長い
注意点昇降路はそのまま流用するため、エレベーターの定員や積載荷重が変わる可能性がある
建築確認(※)必要
※建築確認とは…建築基準法で定められた手続きのこと。エレベーターのリニューアル工事の規模によっては、管轄の行政庁や民間機関の検査を受け、検査済証を受け取る必要があります。

準撤去リニューアル工事

準撤去リニューアル工事は、一部を流用して他は全て新品に交換するリニューアル工事を言います。流用する部分は、各階にある三方枠や敷居などです。制御系はもちろん、かごも新品に交換します。工事期間は全撤去とほぼ同じですが、費用を抑えることができます。

工事期間約120日
エレベーターが
使用できない期間
15〜25日
費用1基あたり700〜1,000万円
メリット・デメリット 【メリット】
  • 全撤去に比べて費用が安い
  • 工期を短縮可能
  • 現行の法規に対応できる
【デメリット】
  • 三方枠などを流用するため、他メーカーの変更が困難
  • 部品調達に時間を要することもある
注意点全撤去リニューアル同様に、昇降路はそのまま流用。リニューアル後、現在の定員や積載荷重を確保できない可能性がある
建築確認(※)ケースによる(必要な場合が多い)
※建築確認とは…建築基準法で定められた手続きのこと。エレベーターのリニューアル工事の規模によっては、管轄の行政庁や民間機関の検査を受け、検査済証を受け取る必要があります。

制御リニューアル工事

制御リニューアル工事は、巻き上げ機や制御盤、配線など、制御系のみをリニューアルする工事です。かごや三方枠、敷居などは既存のものを流用します。エレベーターリニューアルの中でも工期が短く、コストも抑えることが可能。停電時自動着床装置や地震時管制運転装置なども追加できます。

工事期間約90日
エレベーターが
使用できない期間
3〜15日
費用1基あたり400〜700万円
メリット・デメリット 【メリット】
  • 工事期間が短くて済む
  • 工事費用を抑えられる
  • 機能を追加することが可能
【デメリット】
  • 交換しない部品や機器は別途リニューアル計画が必要
注意点現行の法規に対応できない可能性がある(既存不適格になる)
建築確認(※)ケースによる(不要な場合が多い)
※建築確認とは…建築基準法で定められた手続きのこと。エレベーターのリニューアル工事の規模によっては、管轄の行政庁や民間機関の検査を受け、検査済証を受け取る必要があります。

エレベREサーチ編集チームまとめ

エレベーターリニューアルは、コストと工事期間を考慮しつつ、種類やメリット・デメリットの違いを把握し、適切なものを選びましょう。適切なリニューアル工事が分からない場合、ぜひ業者に相談することをおすすめします。